2007年4月13日（金）

EIT171	EIT195
EIT284	EIT304
LASCO C2	LASCO C3
MDI IGR	MDI MAG

日付	2007年4月13日（金）
マヤ暦	KIN210
	白色月的犬
月齢	25
NICT	2007/ 4/13 11:22

●気象庁地震データ
04/13 09:03 （北緯37.2度 , 東経136.4度） 震度1 M3.6 深さ10km 石川県西方沖
04/13 05:32 （北緯23.8度 , 東経125.9度） 震度1 M5.0 深さ10km 宮古島近海
04/13 01:06 （北緯37.2度 , 東経136.6度） 震度1 M2.9 深さ10km 能登半島沖

■能登地震前兆？謎のごう音、１か月─数日前に
　能登半島地震に見舞われた石川県輪島市門前町地区で、本震があった３月２５日の前に、多くの住民が「ドン」「バリバリ」などという異常なごう音を聞いていたことが分かった。住民らは「今まで聞いたことがない音だった」と話しており、「地震の前兆だったのでは」と見る向きもある。
　地区の中心、門前町門前の総持寺で受付を務める女性２人が「それ」を聞いたのは１か月以上前。２、３日に１度の頻度で何回か聞こえた、という。「どこから聞こえているかもわからない、山が崩れるような恐ろしい大きな音だった」と口をそろえる。
　日本海沿いの集落でも、門前町道下（とうげ）の男性（３５）が地震発生の１、２週間前にごう音を聞いていた。「１日に２、３回聞こえたこともあった。振動をビリビリと感じ、飛行機の音とは違う」と証言する。門前町鹿磯（かいそ）の女性（５４）は、数日前に何回か聞いた。「バケツを車でつぶすような音がした」と振り返る。いずれのケースも、音の発生に決まった時間帯はなかった、という。
　金沢地方気象台は「異常現象の報告は受けていないが、大地震の前にこのような現象が見聞きされた例はある。事実関係や原因はわからない」という。
　大阪市立大名誉教授の弘原海（わだつみ）清さん（７４）（情報地質学）は「阪神大震災などでも本震に先立つ異常な音の証言があった。原因ははっきりしていないが、地下で岩盤が壊れる衝撃が地表に出て、空気を振動させた可能性もある」と述べている。
　地震の前兆では、とされるこうした現象は「宏観（こうかん）異常現象」と呼ばれ、地下水の水位変動や、雲など気象の見慣れない動きなどが、前兆として一部に指摘されることがある。いずれも観測記録の裏づけに乏しく、地震との因果関係の科学的立証には至っていない。
（2007年4月13日0時56分  読売新聞）

■「職場は上海」求むフリーター、パソナが２０代対象に
　「フリーターの皆さん、上海で働きませんか」。人材派遣大手のパソナ（本社・東京）が２０代の若いフリーターを対象に上海に進出した日本向けコールセンターなどに就職させる事業を７月から始める。帰国後は中国での経験や語学力を生かして就労支援する。将来の中国ビジネスを担う人材の育成につなげたいという。
　この「海外就労支援コース」は就労経験の浅い若者が対象。中国で働きながら、仕事のやり方や中国語を身につけてもらうのが狙いだ。まず都内で２カ月間、書類作成やパソコン操作などの基礎的なことを学ばせ、中国の現地企業情報やマナーを教える授業も開く。
　上海にある日本資本や欧米資本の日本人向けコールセンターなどでの仕事は１～２年契約で、月給は約８０００元（約１２万円）。就業時間外に無料の中国語研修もある。
　７月から研修を始める予定で、１回目の募集定員は１０人。研修参加費は１２万円だが、奨学金や特待生制度も設ける。
　上海では製造業だけでなく、サービス産業の進出も多く、最近ではコールセンターなどで日本人向け業務の求人が増える傾向にある。
(朝日新聞)

■ＯＭＣ株売却で７社が名乗り　カード業界再編の可能性
　経営再建中の大手スーパー・ダイエーが、一部売却を決めている傘下のオーエムシー（ＯＭＣ）カードの株式について、三井住友フィナンシャルグループや三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、クレディセゾン、新生銀行など７社が買収に名乗りを上げていることがわかった。ダイエーは５月下旬の売却合意をめざす。売却先によってはカード業界の再編につながる可能性がある。
　ダイエーは約５２％を保有するＯＭＣ株のうち３１％程度を売却し、２月末で約２２００億円ある有利子負債の削減を図る。ＯＭＣ株価の１２日の終値（９６４円）で計算すると６５０億円弱になる。ダイエーはＯＭＣの資産査定を経て、最終入札で譲渡先を決める方針だ。
(朝日新聞)

■無線ＬＡＮ、１０倍速　５月に解禁
　ケーブルを使わずにインターネット接続できる無線ＬＡＮ（構内情報通信網）の通信速度を１０倍以上に高め、光ファイバー通信並みの速度を実現する高速無線ＬＡＮが、５月に解禁される。電波監理審議会（総務相の諮問機関）が１１日、解禁を認める内容の答申をまとめたのを受け、総務省が関係省令を改正する。
　夏までには電機メーカーなどから対応商品が発売され、だれでも利用可能になる見通しだ。無線ＬＡＮの通信速度は現在、毎秒１０メガビット程度だが、使える電波の帯域幅を広げ、伝送方式を改善することで毎秒１００メガビットの実効速度を実現する。
(朝日新聞)

■三角関係のもつれが背景＝元女性飛行士の暴走－米
　【ワシントン１２日時事】今年２月、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の元女性宇宙飛行士リサ・ノワク被告が空軍の女性大尉を襲撃し、拉致を企てた事件は、同被告の思い込みによる犯行ではなく、典型的な三角関係のもつれが背景にあることが明らかになった。ＡＢＣテレビ（電子版）が１２日までに伝えた。
(時事通信)